【2023年・最新版】仮想通貨（暗号資産）の今後の見通しや将来性を徹底解説

仮想通貨を始めたいけど「今からだと遅い？」「また暴落するでしょ？」と思っていませんか？

今回は、仮想通貨の「過去の値動き」「有識者の価格予測」「最新の見通し」をまとめました。

今回の記事は、仮想通貨をこれから始めようとする方、すでに始めている方にも、大変有意義な内容に仕上げています。

それでは、どうぞ！

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過去の値動き｜仮想通貨（暗号資産）

仮想通貨への投資を考える際に、過去の値動きは重要な判断材料です。

仮想通貨の代表格であるビットコイン（BTC）価格推移の歴史を確認していきましょう。

2008年～10年｜ビットコイン黎明期

年月	出来事	１BTCの価格
2008年10月	サトシ・ナカモト、BTCについての論文が発表される	ー
2009年 1月	最初のブロック「Genesis Block」が誕生	ー
2009年10月	New Liberty Standardで初めてビットコインの価格が提示される	約0.07円
2010年 5月	フロリダのプログラマーがピザ2枚を1万ビットコインで購入	約0.2円
2010年 7月	マウント・ゴックス社がサービス開始	約7円

2009年1月に誕生した当初のビットコインは、まだ通貨としての価値が認められず、1BTCの価格は約0円でした。

2010年5月には、フロリダ州に住むプログラマーがピザ2枚を1万BTCで購入するという出来事がありました。

2011年～12年｜世界から注目され始める

年月	出来事	１BTCの価格
2011年3月	マウントゴックス社が買収される	約70円
2011年4月	米TIME誌でビットコインの特集が組まれる	約80円
2011年5～6月	ビットコイン初となるバブル期	約1,500円
2011年6月	マウントゴックス社がハッキング被害を受ける	約1,400円
2012年11月	WordPressがビットコイン決済を採用	約900円
2012年11月	マイニング報酬の初となる半減期	約1,000円

2011年に入ると、ビットコインは世界中から注目を浴び始め、それに伴い価格も急上昇していきます。

まず、2011年3月にMt.Goxが日本のTibanne社に買収され、このニュースをきっかけに1BTC＝70円台まで高騰します。

続けて、翌月の4月に米TIME誌により特集が組まれたことにより知名度が高まり、1BTC＝80円台まで上昇。

しかし、バブルは長くは続きませんでした。2011年6月にMt.Goxがハッキングの被害を受けたことにより、相場は反転。2011年末には300円台まで値下がりしました。

2013年｜ビットコインバブル

年月	出来事	１BTCの価格
2013年3月	キプロス危機	約4,500円
2013年10月	バイドゥ（百度）がビットコイン決済を採用	約1万5,000円
2013年12月	NHKでビットコイン特集が組まれる	約12万円
2013年12月	中国政府がビットコイン取引の禁止を発表	約7万5,000円

2013年になると、ビットコインの勢いはさらに加速。年明けに1BTC=約2,000円だった価格は、12月には一時12万円を突破します。

2014年｜下落相場へ

年月	出来事	１BTCの価格
2014年2月	マウントゴックス社、閉鎖	約1万8,000円
2014年7月	Dellがビットコイン決済を採用	約6万5,000円
2014年12月	マイクロソフトがビットコイン決済を採用	約4万円

2014年、仮想通貨取引所のハッキング被害の影響で、1万8,000円台まで急落します。

しかし、その後は大手IT企業がビットコイン決済を採用したことなどを受けて、同じ年12月には1BTC＝4万円前後まで回復します。

2015年｜停滞期

年月	出来事	１BTCの価格
2015年1月	Bitstampがハッキング被害を受ける	約3万2,000円
2015年6月	ニューヨーク州が「Bit License」を導入	約2万5,000円
2015年10月	欧州司法裁判所が「ビットコインの取引はVATの課税対象外である」と発表	約3万3,000円

2015年、Bitstamp（ビットスタンプ）がハッキング事件の発生を受け、同じ年6月にアメリカのニューヨーク州がビットコインを取り扱う事業者を免許制とする「Bit License(ビットライセンス）」を導入しました。

2015年10月、「VATの課税対象外」と発表され、ビットコインは正式に支払い手段として認められました。これにより、税金の問題がクリアになりました。

2016年｜緩やかな回復傾向

年月	出来事	１BTCの価格
2016年5月	「改正資金決済法」成立	約5万円
2016年7月	半減期（2回目）	約7万円
2016年8月	Bitfinexが盗難被害を受ける	約6万円

2016年には、日本でもビットコインの動きが活発に。仮想通貨やブロックチェーンに関する実証実験を行う大手金融機関や、大手企業が現れはじめます。

2016年5月、暗号資産に関する規制を初めて法律に明記した「改正資金決済法」が成立しました。

続く7月には、ビットコインは2回目の半減期を迎え、マイニングの報酬がそれまでの25BTCから12.5BTCに減少。

2017年｜1BTCが200万超に

年月	出来事	１BTCの価格
2017年4月	「改正資金決済法」施行	約12万円
2017年8月	ビットコインキャッシュ（BCH）誕生	約45万円
2017年12月	CMEがBTC先物を開始	約200万円

2017年は、日本国内でもビットコインの存在が広く知れ渡りました。

2017年8月、ビットコインの開発者とマイナーが対立し、ビットコインから分岐したビットコインキャッシュ（BCH）が誕生します。

続く12月には、アメリカの先物取引所である「CME（シカゴ・マーカンタイル・エクスチェンジ）」がビットコインの先物取引を開始。機関投資家の参入などもあり、市場に大量の資金が流れ込み、価格は一時200万円を突破しました。

2018年｜ビットコインバブル崩壊

年月	出来事	１BTCの価格
2018年1月	DMM Bitcoinがサービスを開始	約176万円
2018年1月	Coincheckがハッキング被害を受ける	約115万円
2018年1月	韓国で「仮想通貨取引規制」導入	約114万円
2018年1月	Facebookが「暗号資産に関する広告掲載の禁止」を発表	約110万円
2018年3月	Googleが「暗号資産に関する広告掲載の禁止」を発表	約95万円
2018年3月	Twitterが「暗号資産に関する広告掲載の禁止」を発表	約90万円

2018年は、数々のSNSサービスが仮想通貨に関する広告の掲載禁止を発表したことにより、価格も急速に下落していきます。

2019年｜乱高下

年月	出来事	１BTCの価格
2019年1月	Huobiが日本でのサービスを開始	約44万円
2019年4月	テザー社の資産不正利用疑惑が発覚	約58万円
2019年5月	Binanceがハッキング被害を受ける	約65万円
2019年8月	楽天ウォレットがサービスを開始	約114万円
2019年9月	BITMAXがサービスを開始	約110万円
2019年9月	BakktがBTC先物サービスを開始	約87万円
2019年11月	Bitmexで顧客のメールアドレスが流出	約100万円
2019年11月	中国政府が暗号資産の取引を取り締まる規制をスタート	約80万円

2018年の弱気相場は2019年の3月頃まで続き、一時は1BTC=約35万円まで下落。

4月になると相場が一転して上昇に転じ、価格が高騰。上昇トレンドに乗ったビットコインは、6月には約150万円まで値上がりします。

以下3つの出来事が重なり、価格は下落しました。

2020年｜コロナ禍からの回復

年月	出来事	１BTCの価格
2020年3月	新型コロナウイルスによる暴落	約64万円
2020年5月	半減期（3回目）	約95万円
2020年10月	Paypalが仮想通貨の取扱い開始を発表	約132万円

1月に1BTC＝約75万円だった価格は、2月になる頃には約100万円まで高騰します。

しかし、その後は再び反落していき、ビットコインの価格も3月13日には50万円台まで値を下げます。

5月12日には3回目となる半減期を迎え、1BTC＝約100万円まで回復します。

2021年｜600万円超に

年月	出来事	１BTCの価格
2021年1月	ビットコイン3万ドルを突破
2021年2月	テスラ社とイーロンマスク氏がビットコイン購入を公表
2021年2月	時価総額が1兆ドル（約105兆円）を突破
2021年6月	エルサルバドルが法定通貨としてビットコインを承認

2022年｜

年月	出来事	1BTCの価格変動
2021年末〜2022年1月	FRBによるテーパリング実施に対する懸念	600万円台→400万円台
2022年1月20日	ロシア中銀が暗号資産の利用・マイニング禁止を提案	約480万円→約400万円
2022年2月24日	ロシアがウクライナに侵攻を開始	約500万円→約430万円
2022年5月9日	テラ（LUNA）問題による市場急落	約515万円→約380万円
2022年7月20日	米EV大手「テスラ社」がビットコインの75%を売却	約320万円→約290万円
2022年8月26日	米FRBパウエル議長、利上げ継続を示唆	約300万円→約270万円
2022年9月初旬	イーサリアム「The Merge」のアップデート前	約278万円→約320万円
2022年11月	FTXグループが破産申請	約310万円→約230万円

2023年｜リーマンショック以降最大の銀行破綻で金融不安が顕在化

年月	出来事	1BTCの価格
2023年1月14日	ビットコインが2万ドル回復	約260万円
2023年3月	米国シリコンバレー銀行（SVB）とシグニチャーバンクが破綻	約360万円
2023年4月	米国ファースト・リパブリック銀行の株価暴落・破綻	約390万円
2023年12月	ビットコインが4万ドルを超える	約600万円

今後の見通しや将来性｜仮想通貨（暗号資産）

ポジティブな意見

スティーブ・ウォズニアニック

Appleの共同創業者のスティーブ・ウォズニアニック氏は、2019年10月に「ビットコインはゴールドや米ドルより優れている」と発言。

エルサルバドル・ナジブ・ブケレ大統領

2022年1月2日、エルサルバドルのナジブ・ブケレ大統領が、仮想通貨（ビットコイン）について「今年中には史上最高値の10万ドルに達する」と予想しました。

2022 predictions on #Bitcoin:

•Will reach $100k
•2 more countries will adopt it as legal tender
•Will become a major electoral issue in US elections this year
•Bitcoin City will commence construction
•Volcano bonds will be oversubscribed
•Huge surprise at @TheBitcoinConf

— Nayib Bukele (@nayibbukele) January 2, 2022

【ビットコインが法定通貨に 中米】https://t.co/G9TB6Fp1Vw

中米エルサルバドルの議会は、暗号資産（仮想通貨）ビットコインを法定通貨とする法案を可決し、同法は成立した。大統領が8日夜、明らかにした。暗号資産が法定通貨となるのは世界初。

— Yahoo!ニュース (@YahooNewsTopics) June 9, 2021

日・「楽天ウォレット」シニアアナリストの予想

楽天ウォレットシニアアナリストの松田康生さんは、メイン・サブ・リスクの３通りのシナリオを示されました。

• メイン(60%）…360万円
• サブ（30％）…180万円
• リスク(10%）…1200万円

サブシナリオのBTCの悲観シナリオにおける今年の下限は180万円としたが、メインの予想では4倍の360万円とした。またBTCにとっては楽観シナリオだが出現可能性は低いリスクシナリオは、2025年の1200万円が前倒しで達成される予想とした。引用元：2022年ビットコイン相場見通し

日・「Coincheck（コインチェック）」アナリストの予想

コインチェック株式会社執行役員の大塚雄介さんは、公式HPの中で以下のとおり示しています。

英・大手仮想通貨ファンド「コインシェアーズ」の予想

イギリスの大手仮想通貨ファンド「コインシェアーズ（Coinshares）」が、ビットコインの現在や将来について考察するレポートを発表しています。

米・独立調査会社「ファンドストラット」の予想

アメリカの独立調査会社「ファンドストラット」は、ビットコインの可能性について強気を維持しているようです。

参考：Fundstrat: Bitcoin price will rise to $17,000 after halving

ネガティブな意見

ウォーレン・バフェット

アメリカのバークシャー・ハサウェイ創業者であり、「投資の神様」として有名なバフェット氏は、かねてから仮想通貨・ビットコインにたいして否定的な見解を示してきました。

ビル・ゲイツ

アメリカのマイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏は「ビットコインは非常に愚かな投資であり、もしするなら空売りする」とも発言しています。

AI分析

2022年6月時点の1BTCは2万8,269ドルです。

以下の予想も2022年6月時点の内容です。

Coin Price Forecasの予想

Digitalcoinの予想

今後の見通しに関する口コミ｜仮想通貨（暗号資産）

Twitterから気になった口コミをピックアップしました。

投資、原油が高止まりでCPIも高止まりしそう。

原油とCPIは高い相関(図1)。9月金利0.5-0.75%で引き締め見通し(図2)。原油は下記要因と夏は高騰ぎみ(図3)。

1 設備投資縮小
2 ウクライナ
3 脱炭素
4 バイデン政権

CPI高で金融引き締め継続、ハイテク/グロース/仮想通貨はきつい環境が続きそう(;_;) pic.twitter.com/gJv25n3xmi

— あっかぎ (@akkagi0416) June 11, 2022

https://twitter.com/FdttPpynuou5FUG/status/1534013424002138112?s=20&t=na–guCICoaAXiok_I8bvA

暗号資産も離れちゃった人は多いだろうな。投資全般が厳しい状態で、先が見えない。これから益々悪化する見通しもある。でも、損切りしてしまってはダメだな。早期に決断ならともかく、今大きくマイナスで切るのは違う気がする。そもそも、長期なら切ること自体が間違い。僕は上がるまで持ち続ける🐦️

— カフ🐦️ (@Kafu_0115) May 17, 2022

Web3.0時代にイーサリアムが熱いと言われる理由は、そもそもWeb3.0を提唱したのがイーサリアム共同創業者のギャビン・ウッドだから。
そして、イーサリアムは非中央集権的なプラットフォームとして適しています。
今後の発展を考えると、僕はイーサリアムを厚めに買うのが正解かなと思ってます。

— ノース@お金・資産運用 (@txabx69) June 12, 2022

よくある質問｜仮想通貨（暗号資産）

仮想通貨（暗号資産）を購入するには、どのくらいの手元資金が必要か？

実際、ビットコインの場合、最低取引単位が0.0001BTCの取引所・販売所もあり、2022年5月25日時点のビットコイン価格であれば、100円未満の価格から購入することができる（参考：ビットコイン購入いくらから）。

ビットフライヤー

・ビットコイン販売所：0.00000001BTC
・ビットコイン簡単取引所：0.001BTC
・Ligtning現物：0.001BTC
・LigtningFX：0.01BTC
（参考：注文数量について）

コインチェック

・販売所：円建てで500円相当額、BTC建てで0.001BTC相当額
・取引所：0.005BTC以上かつ500円（相当額）以上から
（参考：ビットコインいくらから買える？Coincheck（コインチェック）の暗号資産の最低購入額について）

DMM Bitcoin

・最小発注数量は1,000円（0.001BTC）
（参考：ビットコインはいくらから買える？）

どの仮想通貨を最初に購入すべきか？

投資は自己責任であり、どの仮想通貨を最初に購入すべきかについては一概には言えません。

その前提を踏まえた上で、30代の皆様に対しては、国内の仮想通貨取引所で扱われ、時価総額も高い以下の2種類の仮想通貨をおすすめします。

• ビットコイン
• イーサリアム

マイナーな仮想通貨を購入する際に注意すべきことは？

国内の仮想通貨取引所（交換業者）で取り扱われていない銘柄については、信頼性が低い可能性があります。

何度も言うようですが、出来る限り、国内の仮想通貨取引所（交換業者）で取り扱っている仮想通貨の売買から始めることをおすすめします。

仮想通貨をクレジットカードで購入することは可能か？

国内の仮想通貨取引所において、クレジットカードで仮想通貨を購入することは禁止されています。

https://twitter.com/spiritual_spi/status/1453923407909687296?s=20&t=fHEAhTaV9BP6e7lU66XA1Q

海外においては、現在でもクレジットカードで仮想通貨を購入できる取引所は存在しますが、我が国の金融庁から認可を得ていない海外の仮想通貨取引所で仮想通貨取引を行うことはオススメしません。

仮想通貨投資は儲かるか？

そもそも、「絶対に儲かる」「間違いなくリターンが得られる」投資商品は世の中に存在しません。

「知識なくても儲かる」との言葉には注意が必要です。

仮想通貨詐欺商材の販売で、２４歳男らが５人も逮捕！！

「知識なくとも儲かる」など嘘を言って
仮想通貨商材を売りつけた疑い。

今回も警察に「投資は自己責任論」は通用せず！！

全国ニュースデビューおめでとう！！

次は、あなたの番でぇす！！ pic.twitter.com/2YeVcdBS3M

— りりあん@サトシナカモトが作った完全独立ブロックチェーンはどこへ行ったのか？ (@ayashii_hantai) August 21, 2020

暗号資産投資でリターンを得るには、自身が保有する仮想通貨が値上がりする必要があります。

値上がりするかどうかは、仮想通貨に対する需給バランス次第であり、今後のマーケット動向を適切に把握することが求められます。

今後、金融庁による規制は？

日本は、金融庁がすでに仮想通貨に関するルールを作っています。仮想通貨取引に対しては「仮想通貨交換業者」の登録が義務付けられているほか、税金に関するルールもすでに確立しています。細部のルール変更はあるかもしれません。

最近は、「NFT（非代替性トークン）」などについて今後の金融庁の動きに注目しておきたいですね。

まとめ｜「資産を大きく増やすためにどうしたらいいか」考え、一歩前に進もう！

世界的に有名な企業や著名人などが注目する、仮想通貨。

今から関心を寄せておけば、きっと様々なテクノロジーにも柔軟な対応ができることは間違いありません！

この記事でお伝えした内容を参考に、仮想通貨をはじめるもよし、他の投資法を検討するのもよし、資産を大きく増やしていきましょう！

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